今更聞けないビットコイン(BTC)の仕組み、今後の価格見通しは?

仮想通貨とはデジタルで記録される実物を持たない新しい形の資産です。
これまでの法定通貨のように流通量などを管理する事業者が存在しないことが最大の特徴になっており、国などによる資産の裏付けもありません。

現在数多く存在する仮想通貨ですが、その中で最も代表的な通貨といえば多くの人はビットコイン(BTC)を想像するのではないでしょうか?

今現在ではかなりメジャーになったデジタル資産ではありますが、今回はビットコイン誕生の背景から今後の価格見通しなど順を追って解説していきたいと思います。

ビットコインとは?

ビットコインの通貨単位は「BTC」と表記され、 直近の1BTCあたりの金額が日本円ベースで500万前後を推移している状況です。
過去のBTC価格の推移は以下のグラフで示されている通りです。コインチェックのハッキング事件などによる不祥事が起因して、冬の時代に突入した仮想通貨業界ですが、ビットコインを筆頭に近年では価格を取り戻しつつあります。

ビットコイン(BTC)の基本スペック表
通貨単位BTC
時価総額ランキング1位
発行開始日2009年1月
発行上限枚数2100万BTC
コンセンサスアルゴリズムPoW(プルーフオブワーク)

ビットコインとは別名「デジタルゴールド」と呼ばれており、通貨というよりも資産としての性質面が強く、税法上においても資産として位置づけられています。

また、資産の価値を担保するために金の流通の仕組みをデジタル上に取り入れており、資産価値の担保に成功しています。
簡単に説明すると、発行上限が2100万BTCまで設定されており、それ以上の発行が認められていないのです。

予定では2140年頃に最後の発行が完了し、その後は通貨に近い形で市場に流通していくことになるでしょう。

また、ビットコインを取引する際には画期的な仕組み「UTXO」が採用されています。従来金銭のやり取りを行う際には個人残高を証明する為に通帳の残高金額に基づいて計算されるものですが、ビットコインの場合ブロックチェーン上にある取引データのみを信頼してウォレット残高を管理する方法を取り入れており、個人情報の保護に役立っています。

ビットコインの歴史

ビットコインの誕生は2008年にまで遡ります。
2008年10月31日に暗号理論に関するメーリングリスト「Cryptography」に「Satoshi Nakamoto」名義の論文が投稿されたのです。
中身はビットコインを活用したP2Pネットワークの仕組みを表しており、多くの人々から注目されることになりました。

その後、2009年1月8日にビットコインの最初のVer(バージョン)がウェブ上に公開され、実際にビットコイン運用が開始されることになります。
今現在においても開発者であるサトシナカモトの正体はよく分かっていないのですが、その名前が日本人の氏名であることからビットコインの産みの国として発行当初は日本が注目されることになり、多くの仮想通貨取引所が開設されることになりました。

ビットコインのメリット

  • 個人間取引が可能
    ビットコインをはじめ、仮想通貨を活用した取引の最大の利点は個人間取引が行えることではないでしょうか。
    基本的に円やドルなどの法定通貨、資産価値を持つ物の取引を実行する際には金融機関などの第三者機関を介して行うことが一般的です。
    個人間のP2P取引を可能にしたのはブロックチェーンの「一度記録したデータは改竄できない」という技術的特性を上手く活かすことで実現できた仕組みです。
  • 送金料金が安い
    銀行などの第三者機関を介さない取引が可能なので、そもそも手数料を支払う必要がありません。
    しかし、トランザクションの承認を行うマイナーに支払うBTCは発生してくるので、無料という訳にもいきません。
    基本的にマイナーは手数料の高い案件からマイニングを行うので、それ相応のBTCを手数料として用意する必要はありますが、
    国際送金のケースで比較すれば、現金よりも格段に早く、安く送金することが可能です。
  • キャピタルゲインが狙える
    ビットコインは投資的側面に対する印象を強く持たれがちです。
    残念ながら通貨としての認識は乏しく、資産として担保する企業、個人もあまり多くはありません。
    やはり投資対象としてBTCを売買する方が大多数なので、価格変動も他の金融商品に比べ高く、安定感はありませんが、
    この差分を活かした売却益を狙うことは十分に可能です。

ビットコインのデメリット

  1. ハッキングリスク
    取引所に通貨を預けている場合には取引所がハッキングされてしまえばデータが流出してしまうリスクがあります。
    過去に大手取引所で起こったハッキング事件がトリガーになり、ビットコインはじめ、仮想通貨全体のイメージが下がったと言っても良いでしょう。
    個人のコールドウォレットなどオフライン上で管理する事がハッキングのリスクから逃れる最大のリスクヘッジになります。
  2. 価格変動リスク
    キャピタルゲインによる利益獲得と表裏一体に存在するリスクの部分になります。
    大きく儲けるチャンスがあるということは、大損する可能性もあるので、投資は慎重に自分の所持金に見合う額の投資を心掛けましょう。
  3. 秘密鍵紛失リスク
    ハッキングのリスクヘッジの為に個人のウォレットで管理していたとしても、秘密鍵を紛失してしまえばウォレットにアクセスすることは不可能です。
    秘密鍵はオンラインで保存するだけでなく必ず紙に書いて手元に置いてくなど、バックアップ体制を十分に整えることが大切です。

まとめ

ビットコインを利用する国や企業はここ数年で確実に増えています。直近では法定通貨として採用する国が現れたり、Twitter上で送金インフラの構築がスタートするなど確実に私たちの生活に浸透しつつあります。

また、4年に1度の半減期を迎えて過去トレンドから今後の価格予想の考察が行われていますが、短期的な価格の上げ下げを繰り返しながら長期的には上昇を続けていることが見て取れます。
2021年も残すところ3ヶ月半程になりましたが、今年一杯は特にマーケットの変動に要注目です。

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